不妊治療にはどんなものがあるの？検査内容は？保険は効く？

「妊活でなかなか成果が出ない！」

こんな方の中には、不妊治療を検討している方もいるのでは？

私たちの妊娠力は、どうしても年齢とともに低下してしまうもの。

なので、治療を受けるなら、できる限り早い方が良いなどと言いますよね。

まだ病院に通っていない方は、事前に

など、不妊治療に関して簡単な情報を知っておくと安心かも知れませんね。

まずは、不妊検査の内容からお話しましょう。

不妊検査の内容は？

不妊検査は不妊の原因を確かめるための検査で、具体的には以下の内容の検査があります。

問診：妊娠歴や出産歴、生理の様子、既往歴、生活習慣などを確認

内診や触診：膣内や子宮、卵巣などの様子を確認

超音波検査：膣内に器具を入れて子宮や卵巣の状態を確認
子宮内膜の厚さ、子宮筋腫の有無を、血液検査では黄体機能不全の有無、排卵障害の原因などをチェックします。

血液検査：血液中のホルモン値を確認

子宮卵管造影検査：膣内にカテーテルを入れて造影剤を注入してX線検査
卵管詰まりや子宮奇形を、卵管通気検査では卵管詰まりをチェックします。

卵管通気検査：カテーテルで炭酸ガスや生理食塩水を注入し、卵管の通りを確認

フーナーテスト：性行為後に子宮頸管粘液を採取し、顕微鏡で精子の様子を確認
性行為後に精子が頸管に入っている様子、質の良い精子の量などを確認します。

上記の基本検査の結果、子宮や卵巣の異常が疑われる場合は、内視鏡検査や腹腔鏡検査、子宮内膜組織検査、抗精子抗体検査なども受けます。

子宮鏡検査では子宮粘膜下筋腫や子宮内膜ポリープが、腹腔鏡検査では卵巣や卵管の癒着が確認できることがあります。

そして、子宮内膜組織検査では子宮内膜が着床しやすい状態か、抗精子抗体検査では血液中に抗精子抗体がないかを確認することができます。

不妊検査について、▶︎こちらに詳しく書いてあります。
検査内容や費用は？
そして痛みがないのかも気になるところですよね。

基本検査や精密検査で不妊の原因が特定できたら、原因に合った方法で治療を受けることになります。

とは言え、治療が最優先される病気が見つかった場合は、不妊治療の前に病気の治療を行うことになります。

今度は、不妊治療にはどんなものがあるのか、見ていきましょう。

不妊治療にはどんなものがあるの？

不妊治療の方法には、主に以下のようなものがあります。

タイミング法：排卵日を予測し、妊娠率の高いタイミングに性行為を行う方法

排卵誘発法：排卵誘発剤で卵巣を刺激して、排卵を起こりやすくする方法

人工授精：人工的に子宮内に男性の精子を送り込む方法

体外受精：卵子と精子を体外で受精させ、受精卵として子宮に戻す方法

顕微授精：精子を体外で卵子に注入し、受精卵として子宮に戻す方法

タイミング法はもっともスタンダードな方法で、人工授精や体外受精なしに妊娠できる可能性があると考えられる場合、一番に選択される方法です。

排卵誘発剤は排卵が起こりにくい場合に、内服薬や注射などを使います。

人工授精はタイミング法で妊娠できない場合に、行われることが多いです。

体外受精は病気が原因で妊娠しにくい場合、人工授精で妊娠できない場合などに行われます。

体外受精も顕微授精も、基本的には体外で精子と卵子を受精させるものです。

但し、体外受精が自然受精であるのに対して、顕微授精は人工的に精子を卵子に注入して受精させる方法であると言う違いがあります。

どの方法にも共通することは、年齢が若いほど妊娠率が高く、できる限り早めに治療をスタートした方が有利だと言うことです。

もちろん、そんなことは100も承知なのでしょうが、「不妊治療には高額な費用がかかる」なんてよく聞きますよね。

どのくらいの費用がかかるのかも、事前に知っておきたいと言う方もきっと多いはず。

今度は、不妊治療にいくらくらいかかるのか、また保険が効くのか、見ていきましょう。

不妊治療に保険は効くの？

不妊治療で保険が効く方法と言えば、現段階ではタイミング法くらい。

人工授精や体外受精などは保険適用外で、

が相場金額と言われています。

金額に関してはクリニックごとに独自で決められるので、だいぶ差があるようです。
気になっているクリニックのHPなど見てみられると記載があるかと思います。

但し、菅首相は就任当時から、「不妊治療の助成を大幅に増額すること」を掲げています。
2022年4月から不妊治療が保険適用になるよう、具体的な動きも見られます。

ちなみに、従来の特定不妊治療（体外受精や顕微授精）の助成制度は、

初回：30万円
2回目以降：15万円
助成回数：生涯で最大6回（40歳以上43歳未満は3回）

となっています。

それが2021年1月～2022年4月の保険適用まで、

初回：30万円
2回目以降：30万円
助成回数：子供1人につき最大6回（40歳以上43歳未満は3回）

と改正されます。

夫婦合わせた所得が730万円未満という所得制限も撤廃されるので、費用面でのハードルは低くなります。

まとめ

不妊治療を受けるためには、まずは検査で不妊の原因を特定する必要があります。

治療が最優先される病気がなければ、不妊の原因に合わせて不妊治療を受けていきます。

もっともスタンダードな治療法がタイミング法で、必要に応じて排卵誘発剤を使用。

タイミング法で妊娠できない場合は人工授精、人工授精で妊娠できない場合は体外受精、顕微授精と言うように、だんだん治療法が高度になっていきます。

この中で特定不妊治療である体外受精や顕微授精は、1回につき20～100万円、もしくはそれ以上かかってくる治療法です。

不妊治療の保険適用について、賛否両論ありますが、2022年4月からの保険適用が掲げられています。

このような助成制度があると、不妊治療の選択肢が広がって嬉しいですよね。